ファンドの投資リスク
ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き、為替変動等により影響を受けますが、運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因
※基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。
資産配分リスク | ファンドの実質資産配分において、収益率の悪い資産への配分比率が大きい場合、基準価額が下がる場合があります。 |
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株価変動リスク | ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。新興国株式に投資する場合、先進国株式に比べ株価変動リスクが大きくなる傾向があります。 |
金利リスク | 一般的に金利が上昇すると債券、リートの価格は下落します。ファンドは、実質的に債券、リートに投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。新興国債券に投資する場合、先進国債券に比べ金利リスクが大きくなる傾向があります。 |
リートの価格変動リスク |
リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。 ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。 |
為替リスク | ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。新興国通貨に投資する場合、先進国通貨に比べ為替リスクが大きくなる傾向があります。 |
信用リスク | ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、ファンドが実質的に投資するリートが収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。新興国の株式・債券に投資する場合、先進国の株式・債券に比べ信用リスクが大きくなる傾向があります。 |
流動性リスク | ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。新興国の株式・債券に投資する場合、先進国の株式・債券に比べ流動性リスクが大きくなる傾向があります。 |
カントリーリスク | ファンドの実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によっては、運用上の制約を受ける可能性があり、基準価額が下がる要因となります。 |
コモディティ市況の変動リスク | 一般にコモディティ価格は商品の需給関係の変化、為替、金利の変化など様々な要因で変動します。需給関係は、天候、作況、生産国の政治、経済の変化、貿易動向等の影響を大きく受けます。ファンドは、実質的にコモディティに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。 |
分配金に関する留意点
- 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- 受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
- 分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と 比べて下落することになります。
投資信託ご購入の注意
投資信託は、
- 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
- 購入金額については、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
- 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。
- 当資料はアセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。ファンドのお申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
お申込みメモ
ご購入の際は、投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
購入の申込期間 |
当初申込期間:2015年11月10日~ 2015年11月30日 継続申込期間:2015年12月1日以降 |
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購入単位 (当初元本1口=1円) |
販売会社が定める単位 ※「分配金受取コース」および「分配金自動けいぞく投資コース」によるお申込みが可能です。お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみのお取扱いとなります。購入単位および取扱コースについては、販売会社にお問い合わせください。 |
購入価格 |
当初申込期間:1口=1円 継続申込期間:購入申込日の翌営業日の基準価額 |
換金単位 | 販売会社が定める単位 |
換金価格 | 換金申込日の翌営業日の基準価額 |
換金代金 | 原則として換金申込日から起算して6営業日目からお支払いします。 |
申込制限 | ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、フランクフルト証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドンの銀行のいずれかの休業日に該当する日には、購入、換金、スイッチングのお申込みの受付を行いません。大口の換金請求に制限を設ける場合や、購入、換金、スイッチングの受付を中止する場合等があります。 |
信託期間 | 2025年10月10日までです。(当初設定日:2015年12月1日) |
繰上償還 | 受益権口数が10億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。 |
決算日 | 原則として毎年10月12日(休業日の場合には翌営業日) |
収益分配 |
毎決算時に収益分配方針に基づき、収益分配を行います。 「分配金受取コース」原則として決算日から起算して5営業日までにお支払いを開始します。 「分配金自動けいぞく投資コース」税引後、自動的に無手数料で全額再投資されます。 ※分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。 |
課税関係 |
ファンドは課税上は株式投資信託として取り扱われます。 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」の適用対象です。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。 |
スイッチング |
販売会社が定める単位にて、3つのファンド間で乗り換え(スイッチング)が可能です。 ※スイッチング時には、税金がかかる場合があります。 |
お客さまにご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額等については、保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
●ご購入時
購入時手数料 | 購入価額に1.08%(税抜1.0%)を乗じて得た額とします。 |
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スイッチング手数料 | ありません。 |
●ご換金時
換金手数料 | ありません。 |
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信託財産留保額 | ありません。 |
●保有期間中(信託財産から間接的にご負担いただきます。)
運用管理費用(信託報酬) |
実質的な運用管理費用(信託報酬):信託財産の純資産総額に対して年率1.34544%~1.43060%程度(税抜1.24704%~1.33220%程度)(概算)※
※各ファンドの運用戦略に基づき算出したもの(設定当初)であり、投資対象とする投資信託証券の組入比率の変動等により、実質的な信託報酬率は変動することがあります。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。 |
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その他費用・手数料 |
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等が信託財産から支払われます。 (その他費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。) |
※不動産投資信託(リート)は市場の需給により価格形成されるため、不動産投資信託(リート)の費用は表示しておりません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
委託会社その他関係法人の概要
委託会社 |
アセットマネジメントOne株式会社 信託財産の運用指図等を行います。 |
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受託会社 |
みずほ信託銀行株式会社 信託財産の保管・管理業務等を行います。なお、受託会社は信託事務の一部につき資産管理サービス信託銀行株式会社に委託することができます。 |
投資顧問会社 |
水戸証券株式会社 委託会社との投資顧問契約に基づき、ファンドの信託財産の運用助言等を行います。 |
販売会社 |
募集の取扱いおよび販売、投資信託説明書(目論見書)・運用報告書の交付、信託契約の一部解約に関する事務、収益分配金の再投資、収益分配金、一部解約金および償還金の支払いに関する事務等を行います。 |
照会先
アセットマネジメントOne株式会社
- コールセンター 0120-104-694 受付時間:営業日の午前9時から午後5時
- ホームページ URL http://www.am-one.co.jp/